家族の安全を守る「耐震性能の高い住まい」

昨今で注目されるようになった「住まいの耐震性」

いざマイホーム計画を始めると外せない重要ポイントの一つが「耐震性能」です。

人が生きていくうえでの生活必需品といわれている「衣・食・住」。
家族の安全や暮らしを守る上で欠かせない「住まい」が、どんなに素敵なデザインでも、それが丈夫でなければ当たり前に心配になりますよね。

記憶の新しい話でいいますと、2024年1月に発生した能登半島沖地震。
最大震度7を観測したこの地震は、石川県を中心に230人以上の方々が命を落としました。
中でも住宅の被害においては、およそ6万棟が倒壊の被害に合い、約7500棟が全壊という状況に陥っています。
そして、未だ約1万4000人以上の方々が避難を余儀なくされているのが現状です。

家族の生活、そして命を守るために。

住宅の「耐震性」は、安全を確保するために重要な要素なのです。

2025年4月から変わる「4号特例」

2025年4月より、省エネ基準の適合義務化に併せて、建築基準法の「４号特例」が大幅に縮小されます。

４号特例とは、建築士が設計を行う際、戸建住宅などの小規模建築物の一部の規定の審査・検査が省略される制度のことをいいます。
この特例が2025年4月に縮小されることにより、木造住宅の構造審査の対象範囲が拡大され、木造２階建、木造平屋(延床面積200㎡越)は、省エネ基準はもちろん構造計算をクリアする必要が出てきます。

つまり、木造住宅の耐震基準に関する法律が、今までより厳しくなるのです。

FDMの新築戸建住宅は全て、許容応力度計算による構造計算を実施

FDMでは、注文住宅・分譲住宅に限らず、構造安全の信憑性が最も高いといわれる「許容応力度計算」による構造計算を、全ての新築戸建住宅に実施しています。
そして、災害時に拠点として使用される消防署や警察省などと同等の、建築の基準となる耐震強度「耐震等級」の最も高い「3」をクリアしています。

これは、「震度7の地震がきても倒壊しない家づくりをおこなっている」ということ。

つまり、FDMの新築戸建住宅は、住宅における最も難しい性能試験をクリアしているのはもちろん、2025年に改訂される「4号特例」に適応した家づくりを業界に先駆けて行っています。

人生で一番の買い物と言われる「マイホーム」。

お金がかかるからこそ、コストを重視した家づくりを行うことも大切かもしれません。

ただ、建物本体の性能を極限まですり減らしてまで行う家づくりというのは

果たして「安全・安心な住まい」と言えるのでしょうか？

そこに住まう家族はもちろん、子供・孫の世代へと繋げる「資産価値の高い住まい」として丈夫な家づくりを行うこということは

地震大国と呼ばれる日本に住む以上、目を向けたいポイントなのかもしれません。